動画配信プラットフォームとは?知っておくべき基礎知識と有料版・無料版の違い

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動画は一般的に、テキストや画像に比べて訴求力が非常に高いと言われています。それはインターネット上での情報発信の方法としても同様で、現在は企業でも利用が増えています。サービス紹介や動画広告のようなマーケティング利用から有料動画の配信まで、その活用方法はさまざまです。

企業が動画配信を行う際、多くの場合は「動画配信プラットフォーム」を使用することになります。「動画配信プラットフォーム」とは動画をインターネット上で配信するために使用されるシステムであり、YouTubeのような主にコンシューマー向けの無料サービスと法人向けの有料サービスがあります。これらは、それぞれどういった特徴やメリット・デメリットがあるのでしょうか。知っておくべき基礎知識についてご紹介します。

企業がインターネット上で動画配信を行いたい場合、いったいどのような方法があるのでしょうか。大きく分けると主に次の3つの方法があります。

1. オンライン動画を配信する方法

企業がインターネット上で動画配信を行いたい場合、いったいどのような方法があるのでしょうか。大きく分けると主に次の3つの方法があります。

有料動画配信プラットフォームを利用する

動画配信に特化した機能を持つ、有料動画配信プラットフォームを利用した配信方法です。有料動画配信プラットフォームは動画配信システムや動画配信ASP(Application Service Provider:アプリケーションソフト等のサービス・機能をネットワーク経由で提供するプロバイダのこと)とも呼ばれます。広告配信機能やLIVE配信機能などが利用出来るサービスもあり、法人向けに自社のサービス特性に合わせたオリジナルの配信が可能です。

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無料動画配信プラットフォームを利用する

YouTubeやVimeoのような無料で投稿できる動画配信サービスを始め、FacebookやInstagram、TwitterといったSNSに動画をアップロードして配信を行う方法もこれに該当します。個人利用の場合、最も一般的なのはこの方法でしょう。YouTubeではチャンネルを作成することも可能なため、法人でチャンネルを作成している例も見受けられます。

自社で動画配信用のサーバを立てる

自社でサーバなどを用意して動画を配信する方法です。この方法は自社に合わせた詳細なカスタマイズが可能ではあるものの、エンジニアによる開発・運用やネットワークインフラへの投資などが必要となり、導入のハードルは高くなります。

2. 有料動画配信プラットフォームが提供する主な機能

動画を配信する方法は主に3つあることがわかりました。その中でも企業ユーザーの多くは法人向けの有料動画配信プラットフォームを利用しています。このプラットフォームが提供する主な機能は以下のようなものです。

(1) 動画ファイルを管理するコンテンツ管理機能
(2) 動画ファイルを再生端末に応じて様々なファイル形式に変換(エンコード)する機能
(3) 変換した動画ファイルを置くストレージ機能
(4) 動画ファイルを再生、停止するための動画プレイヤー機能
(5) 大規模な配信にも耐えられるためのCDN機能
(6) オンデマンド配信だけではないLIVE配信機能
(7) 動画本編前や動画再生完了後に差し込む広告機能
(8) 動画配信に関わる履歴を元にした分析機能
(9) セキュリティを高めたストリーミング配信や暗号化配信機能
(10) 上記機能を他システムなどと連携するためのAPI機能

これらのラインナップからも、企業が動画配信に必要な充実した機能を利用できることがわかるでしょうか。

3. 有料動画配信プラットフォームと無料動画配信プラットフォームの違い

とはいえ、「YouTubeなどは無料で利用できるし、わざわざ有料の動画配信プラットフォームを利用しなくても良いのでは?」と考える方も多いかもしれません。しかし、有料動画配信プラットフォームには法人向けの数多くのメリットがあり、導入している企業も多いのです。

では、両者にはどのような違いがあるのでしょうか。YouTubeなどの無料動画配信プラットフォームとの違いや、法人向けの有料動画配信プラットフォームを使用する理由についてご説明します。

セキュリティレベルが高い「DRM」が使える

動画コンテンツ配信のセキュリティは、「動画コンテンツ保護なし」、「暗号化による動画コンテンツ保護」、「DRMによる動画コンテンツ保護」の3つに大別されます。その中でも「DRMによる動画コンテンツ保護」は、プレミアムコンテンツの配信に最適な、強固なセキュリティレベルを実現します。
DRM(Digital Rights Management:動画コンテンツを保護しながら配信することやその仕組みのこと)を使用すると、例えば、動画コンテンツのデータを専用のソフトで暗号化し、許可された特定の端末でしか視聴できないよう制御することが可能になります。

動画コンテンツ保護をかけずに配信する場合、不正アップロードや二次利用をされてしまう可能性があります。そのため、動画を有料で提供するようなサイトの場合、法人向けの有料動画配信プラットフォームが提供しているDRMを利用して、コンテンツを保護することをおすすめします。

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視聴制限をかけることが容易である

無料動画配信プラットフォームの場合、基本的には多くの人に見てもらうことを目的としています。しかし、社員や会員だけに視聴してもらいたいケースや、動画を自社サイトで販売する際に配信制限をかけたいケースもあるのではないでしょうか。

YouTubeにも特定の人だけに動画を閲覧できるようにする限定公開機能があるのですが、動画ページのリンク先URLが分かれば誰でも閲覧できてしまうことや、動画の本数が増えるとコンテンツ管理が煩雑になってしまうこともあって、法人向けにはおすすめできません。

それに対し、有料動画配信プラットフォームを利用すれば「特定のページドメインでのみ再生可能にする」「広告を配信している期間だけ動画を再生可能にする」「社内向けに動画配信するためのイントラやeラーニングサイト限定で配信する」「決済をしたユーザーにのみ配信をする」といった配信先のコントロールができます。

さらに、有料動画配信プラットフォームの中には会員管理機能や決済機能までついたサービスもあるため、会員制動画配信サービスや有料課金動画サイトをすぐにスタートすることも可能です。

カスタマイズがしやすい

有料動画配信プラットフォームを利用すれば、「動画プレイヤーのデザインや種類変更」「任意のタイミングで広告を出す」「動画再生完了後に別動画の表示や問い合わせリンクを表示させる」といったカスタマイズが可能となります。

動画マーケティングを強化したい場合やオリジナルの動画サイトを運用したい場合には重宝するでしょう。

システム連携のしやすさ

上記カスタマイズと併せて有料動画配信プラットフォームが得意なこととして、システム連携のしやすさが挙げられます。有料動画配信プラットフォームではAPI(Application Programming Interface:プラットフォームが持つ機能を外部から手軽に利用できるようにする仕組み)を公開していることも多く、それを利用すればシステム連携も容易となります。

例えば社員データと有料動画配信プラットフォームのデータをAPIで繋ぎこむことで、「どの社員がいつ、どれくらい動画を見たのか」といったことがわかるようになるのです。

動画配信のみならず、詳細な分析や機能の拡張などが容易であることも、動画配信プラットフォームの大きな特徴です。

4. 有料動画配信プラットフォームを利用してできる収益化やマーケティング

さらに、有料動画配信プラットフォームを利用すれば収益化やマーケティング施策の実施がしやすくなる、という特徴もあります。3つの例を見ていきましょう。

プレミアムコンテンツの課金型動画配信

動画を有料配信することによって収益化が可能になります。映画・映像のコンテンツマーケティングのレポート制作を手掛けるGEM Standardによると、2017年動画配信市場の推計は2016年の市場規模1,630億円に比べて12.2%増の1,829億円となっており、有料動画配信の市場は拡大傾向にあります。

【参考】GEM Standard [動画配信(VOD)市場規模の予測]

また、1本あたりバラバラで売る個別課金と見放題の定額課金がありますが、「定額制動画配信(SVOD)」は市場全体の75.6%を占めており、定額課金が大半を占めています。

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動画広告でマネタイズ

YouTubeなどの無料動画配信プラットフォームの動画広告より、有料動画配信プラットフォームを利用した動画広告の方がよりマネタイズしやすい傾向にあります。例えばYouTubeの場合、無料で配信を行える反面、1再生当たりの広告収入が0.1円以下とも言われており、企業が収益化するには相当数の再生回数が必要です。

自社サイトで有料動画配信プラットフォームを利用して動画配信を行えば、より高い再生単価を目指すことも可能になるでしょうし、タイアップ動画などを特定のメディアに掲載する純広告として配信できれば、大きな売り上げにも繋がる可能性があります。

▼あわせて読みたい「動画広告のハナシ」

動画を使った高度なマーケティング

BtoBのような業態であれば、単に動画を配信するだけではなく「動画を使ったマーケティング」が必要になるケースも多いです。そうした場合にも、有料動画配信プラットフォームが有効となります。

例えば、MA(Marketing Automation:マーケティング業務を効率化・自動化させる仕組みのこと)やCRM(Customer Relationship Management:顧客との関係を構築・管理する手法のこと)などのシステムと連携することで、「動画を視聴した見込み顧客や既存顧客に対してシステム上でポイントを付与し、ホットリードの育成と抽出に繋げる」といった施策も可能になるでしょう。

動画を利用したマーケティングを強化していきたい場合には、拡張性を備えた有料動画配信プラットフォームの利用がおすすめです。

5. ぜひ法人向けの有料動画配信プラットフォームの検討を!

有料動画配信プラットフォームと無料動画配信プラットフォームの違いや、知っておくべき基礎知識についてご紹介しました。

ターゲットを特に指定せず広く拡散したい場合には無料動画配信プラットフォームの利用が、コンテンツや配信先をコントロールしたい場合や効果的な収益化、高度なマーケティングの実施をしたい場合には有料動画配信プラットフォームの利用が適していると言えるでしょう。

とはいえ、動画をビジネスに活用することを考えると、より汎用性の高い施策を実施できる有料動画配信プラットフォームに軍配が上がりそうです。利用用途や目的、自社のサービス内容などを元に、法人向けの有料動画配信プラットフォームの利用を検討してみてはいかがでしょうか。

Author
おむらいす

マーケティング・セールス部所属。
聞き慣れないカタカナやalphabetの専門用語に頭を悩ませながら働く中、ある日突然、ブログ運営を任命された新米編集長。
運営とあわせて絶賛業界勉強中、かつ業界に詳しくない人にも分かりやすいブログを目指して奮闘中。

2018年=入社。初の動画配信プラットフォーム業界入り。
2019年=少しずつ。専門用語や動画配信にかかわる機能や仕組みを覚え始める。

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